長期優良住宅に求められる性能の概要

国土交通省の資料を基に本誌が作成。戸建て住宅 の認定基準。共同住宅の場合は、バリアフリーや 将来の間取り変更に関する対策が必要になります。

面積

良好な居住水準を確保できる規模にする

・1階の床面積を40㎡以上、住戸面積を75㎡以上の規模にする・住戸面積は都市部など地域の事情によって引き下げ可能だが、下限は55㎡。

省エネ

省エネルギー対策等級4を確保する

・断熱性能などを高めて、省エネ法で規定されている次世代省エネルギー基準に相当する性能を確保する

維持保全

定期的な点検や補修の計画を策定する

・主要な構造部分や雨水の浸入を防ぐ部分、給排水設備については、点検の時期と内容を定める ・少なくとも10年ごとに点検を実施する。

耐震性

耐震等級2を確保する

・柱や梁などの構造部分に比べて耐用年数が短い内装や配管などの設備は、容易に補修できるようにする ・基礎などの構造部分に配管を埋め込まないようにする

環境

地域の住環境に配慮する

・建設地の地区計画や景観計画のほか、条例によって建築協定や景観協定などがある場合はこれらの内容と調和した住宅にする

耐久性

劣化対策等級3を確保する

・柱や梁などの構造部分を100年以上使用できるようにする
・点検できるように床下空間の高さを330mm以上とするほか、屋根と天井との間の小屋裏にも点検口を設ける

維持管理

維持管理対策等級3を確保する

・柱や梁などの構造部分に比べて耐用年数が短い内装や配管などの設備は、容易に補修できるようにする ・基礎などの構造部分に配管を埋め込まないようにする