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長くなった人生。いつまでも健康で楽しい毎日を送るためには、“あたたかな住まい”が重要な要素のひとつであることが分かってきました。私たちは「良好な温熱環境による健康生活」を地域社会への貢献活動の一環として提案致します。
2014年の調査では、12~3月の全国の死亡者数は4~11月に比べて17.5%も増加しています。また、寒冷な地域よりも温暖な地域の方が冬季の死亡増加率が大きく、その原因は断熱性能が高い住宅の普及が進んでいないためであると考えられています。
冬季死亡増加率:4月から11月の月平均死亡者数に対する12月から3月の月平均死亡者数の増加率※1
日本の住宅の多くは、良好な温熱環境を確保できていません。
研究・調査結果から、室温が低いと健康に影響を及ぼすことが報告されています。
そこで、お客様に良好な温熱環境を実現する住まいをご提案致します。
データが実証
日本の住宅ストックは、断熱・気密性の低い住宅が多く、良好な温熱環境を得られていない状況にあります。
日本の住宅ストックの約7割は昭55年省エネ基準以下の断熱性能で、在宅中の平均室温18℃以下の居間が約6割、脱衣所が約9割となっています。
昭和55年省エネ基準相当の断熱性能では、外気温が0.5℃となる明け方6時の時点で室温が5.3℃となり、夜間12時の20℃と比較して15℃近く低下することが分かりました。
暖房をしているLDKと他の場所では温度差が生じ、昭和55年省エネ基準相当の住宅ではLDKと浴室の温度差は12℃以上あることが分かりました。
早朝の居間の暖房開始直後おける居間と寝室の温度(シミュレーション結果※5)
冬季に多い高齢者の入浴事故も、室内の温熱環境が原因のひとつであると言われています。入浴事故は11~3月に多く発生し、不慮の溺死・溺水は交通事故による死亡者数より多くなっています。
男女・発生月別に見た高齢者の「おぼれる」事故による人口10万人あたりの救急搬送者数(平成28年)※6
調査、研究の結果
調査・研究によって、良好な温熱環境を得られていない住まいは、健康に影響を及ぼすことが分かってきました。
WHOは、寒さによる健康影響から居住者を守るための室内温度として、18℃以上を強く勧告※7.特に高齢者や慢性疾患患者の住宅は、18度以上の温度が必要となる場合もあるとしています。
■住まいと健康に関するガイドライン
起床時の室温が低い住宅の人ほど、起床時の血圧が高くなる傾向があり、その影響は高齢になるほど大きくなります※8。
起床時の居間の室温か20℃から10℃に下がった場合の血圧変動※8
床付近の温度が低い住宅では、高血圧、糖尿病で通院している人、過去1年間に聞こえにくい経験をした人の割合が多い傾向にあります。
各種疾病通院割合の上下温度差区分別比較※9
脱衣所の平均室温が18℃未満の住宅では、18℃以上の住宅と比べて入浴事故リスクが高いとされる危険な入浴(熱め・長め入浴)をする人が1.7倍多くなります。
入浴事故につながり易い危険入浴をする人の割合と室温※10
お客様へご提案
良好な温熱環境を実現する具体策をご提案させていただく事で、お客様の健康な生活に貢献できます。
新築、リフォーム時に良好な温熱環境を実現する具体策を提案致します。それが、お客様の健康な生活につながります。